太陽光発電システムからのノイズ対策

ここでは、アマチュア無線を初め、各種無線設備に障害を与えるパワーコンディショナーからのノイズ問題と現状、そして対策のノウハウをまとめています。

今まではBlogに掲載したり、雑誌への寄稿、アマチュア無線家と個別相談に乗っていましたが、急速に相談が増えたため、情報をまとめて対策のノウハウを基本的な部分のみになりますが公開してます。
基本的な部分のみとお断りしているのは、ノイズ対策は環境条件に大きく左右されるため定番というモノが存在しないためです。

ここに書かれた対策は多くのノウハウと共に使用されて効果を発揮します。ゆえに、これをやったからといって直るとは言えませんのでご注意ください。

法律との関係

まず最初に書いておかなくてはならない事があります。日本における法律の話です。
一言で言ってしまえば、今の日本にはノイズ妨害を法的に規制する根拠はありません。
すなわち、極端な話ですが、法律のみで解釈すると隣の家にソーラーシステムが設置されてアマチュア無線やラジオがノイズだらけになってしまっても、最悪は泣き寝入りするしか無いのです。
ここで紹介する対策は基本的にメーカーが行うのですが、メーカーの立場としては、法律の下に製造された機器を使って施工されたものに対して、「設備は合法の範囲ではあるが、ノイズの問題を紳士的に解決してあげる」と、いうスタンスになります。善意でやってくれているようなものです。あくまでも法律のみを考えた場合ですが。

日本の電波法は、積極的に電波を出す機器(送信機や高周波利用設備)に対しての法律であり、それ以外の不要輻射(ノイズ)に関しては電気用品安全法(電安法)で規定されている物だけになります。
電安法はPSEやVCCIが相当します。PSEは法律ですが、VCCIは業界自主規制(紳士協定)です。

日本における法規制の範囲

パワコンは電源装置というカテゴリーになります。
電源装置は電安法で規制されていますが、その範囲は簡単に簡単に書くと以下の2つに分かれます。

日本を含めた各国のノイズ規制の一覧(CISPRの勧告)

noise_low.PNG

JET認証とは
アマチュア無線で言えば、技適(TELEC)や保証認定(TSS)と同じです。
電安法(PSE)に基づく検査を行って、法規に合致していることを保証して認定する機関。

ここでのポイントは、アメリカ合衆国(FCC)や欧州連合(CE)ではノイズの放射電界強度 の限度が数値化され法規制されているのに対し、日本は放射電界強度の規定が無く、しかも法規制されていないことが問題です。乱暴な言い方をすると、ノイズは出し放題です。

また、日本以外での法規制であっても、アマチュア無線を含む無線通信に対する規制レベルとしては十分なマージンがあるとは言えず、規制限界値では微弱な信号に耳を澄ませて行うような海外との交信ができるレベルではありません。
放送局は強大な電波をだしていますし、業務無線は特定業務の通信を安定して行えるように設計するので、アマチュア無線とは性格が全く異なります。

世界におけるノイズ規制の動きと日本の動き

IECの分科会にCISPR(国際無線障害特別委員会)というのがあります。
ここに各国が参加してノイズ規制に関する問題を検討しています。
もちろん日本からも参加していますので、将来的にCISPRの値が採用される事となるでしょう。

しかしながら、日本では2012年に行われたFIT(全量買い取り制度)が業界を動かしてしまった為、法整備が無いままソーラー発電のみが急速に普及してしまいました。
これから法規制するにしても、既存の設備をどう扱うかという問題(順番が逆なのです)が浮上するでしょう。
ゆえに、CISPRの基準を法的に取り込むには大きな時間が必要と思われます。

日本における機器メーカーの対応状況

パワコンがノイズを発し、それが法律の範囲内であっても無線設備に障害を与える事をメーカーは知っています。しかし、国内では合法であり一番問題になりやすいアマチュア無線の局数を考えても、全ての機器に大規模な対策を最初から入れておくことはコストの面で対応できません。
よって、問題が起きないようにする事と、問題が起きたときの対応の2面で考えているようです。

問題が起きないようにする

多くのメーカーは、次の文言をカタログや施工マニュアルに記載しています。

このように、おおむね100m以内の距離では障害を起こす、100m以上離れていればほぼ問題は起きないと認識しているようです。ただし、規模によらずです。
しかし、多くの施工業者はこの案内を読んでいないか無視して居るようで、全国各地でここに挙げるようなトラブルが発生しています。

当方含めいくつかの事例では、設備の完成後に問題が発生し、工事した設備を永久停止せざるを得ない、撤去するしか無いという事が起きています。数100万かけた設備が、マニュアルを読まなかったために1円も売電出来ない状態で捨てるしか無くなるわけです。
メーカーは先手を打って記載して居ますから、後になって問題が起きても通常は助けてくれません。

ノイズ対策の基本

あくまでも基本事項です。

以上の処理で、漏洩ノイズはおおむね20〜30dB低減できます。
これ以上は距離を離すしか手はありません。10mを30mと3倍にしたら約10dB落ちます。

実例

我が家の場合(その1)

我が家の場合(その2)

神奈川県の事例

宮城県の事例

大阪府での事例

秋田県の事例

千葉県の事例

長野県の事例

JARLとの関係

JARLの元技研(技研は法人格変更と同時に解散しました)の方と繋がりを持っています。
この方は今でもJARLに居て、CISPR等にも参加しているそうです。
この方へのインタビューでは次の事実を得ています。(JARL NEWSにも一部掲載されています)

業界動向


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Last-modified: 2016-11-28 (月) 01:16:13